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地震や津波など、インフラに大きな影響を及ぼす災害やパンデミック（世界的な感染症の流行）の際には、在宅勤務の「働く場所、時間を選ばない」という特徴が大きな役割を果たします。 交通網の混乱や外出の規制が生じても、通勤の必要性がなく自宅で作業を進められるので企業は事業を継続することが可能です。実際に、2011年に発生した東日本大震災の教訓を生かし、BCP（事業継続計画）を準備する一環として在宅勤務制度を取り入れた企業も数多くあります。